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看護師、退職金の相場はどのぐらい？
看護師も、通常の会社員と同様で退職の際には退職金をもらえるはず。果たして、今の自分は退職したときに退職金はどのぐらいもらえるのだろう？と、一度は考えてみたことがあるのではないでしょうか。
当然、勤務先の医療機関によってまちまち。退職金の制度自体を持っていない病院もまだまだあるかもしれません。勤続年数が５年以上ないと退職金をもらえない病院や医療機関もあるでしょうし、３年程度で少なからず支給してくれる医療機関もあるようです。
転職時にたくさん退職金がもらえるところに転職したいと考える方もいると思います。そんな方は病院の詳細な実情を把握している看護師転職サイトに登録して転職前に退職金のことを聞いてみてください。病院サイドからは漏れてこない、転職サイトの利用者から聞いたリアルな情報を持っているところも多いですよ。
看護師の退職金には計算式がある！
同僚の看護師で退職した人や転職して来た人がいると、「自分はこのぐらいの退職金をもらえた」「ほとんどもらえなかった」などと話題になることもあるでしょう。「あの人がこれぐらい退職金をもらえたということは、自分はこのぐらいはもらえるのかな・・・？」などと退職金の皮算用をする方もいることでしょうが、実は看護師の退職金には計算方法が確立されています。
【退職した際の基本給や月給の総額など】
に
【勤続年数】
をかけて、最後に
【功績倍率】
をかけるというのが一般的な計算式のようです。
たとえば、特に役職にもついていない看護師の退職金を計算してみると、
月給30万円×5年×功績倍率1.0＝150万円
みたいな感じになるのでしょうか。これも医療機関によってまちまちなのではっきりしたことは言えませんが、なんとなくこのぐらいの計算式で看護師の退職金は計算されることが多いということを知っておかれるといいかもしれません。
自分とほぼ同じお給料で、自分よりも短い勤続年数で退職したスタッフがいた場合・・・あなたはその看護師の2倍の勤続年数になってから退職すると、退職金はちょうど2倍ぐらいもらえるのではないかということが推測できるということになります。
功績倍率って何？
気になるのはこの「功績倍率」という言葉。退職金計算の際に、実は意外とよく出てくるのがこのキーワードです。看護師以外でも、会社の役員や代表者の退職金を計算する際には必ず出てくる言葉です。
功績倍率というのは、簡単に言えば「その功績（会社への貢献度や実績）に応じて、少し下駄をはかせるためにかける数字」ということになり、なんともあいまいな数字と言えそうです。そもそも功績を数値化することなどなかなかできませんし、法律上の明確な決まりもありません。
会社の場合、社長（代表取締役）で功績倍率は3.0倍。平の取締役で2.0倍、役職のある取締役はその間ぐらい。社員であれば1.0倍ということもザラにあるようですが、これも明確に法律で決まっている訳ではありません。
たとえば、特に役職についていない看護師よりも、看護部長や師長・主任になっている看護師の方が、退職金をたくさんもらえるのは想像できることでしょう。ここについては、この功績倍率というものが乗ってくるからという説明ができそうです。
退職金の計算方法のウラ話
実はこの計算式、税法とのカラミがあります。
病院側は、退職金をいくら払っても払わなくても、基本的に問題という問題はないはずです。しかし、実は退職金を払いすぎると、病院としてはそれを「経費」（損金）として認めてもらうことができず、支払っているのに課税されてしまうという可能性が出てくるのです。
退職金というのは、受け取る側には税金が非常に優遇されています。退職してしまえば、退職金だけでその後の生活をしていかなければならない人もいますし、再就職が難しい場合・時間がかかる場合もあるため、ここにあまり大きな税金を課すべきではないというのがその理由のようです。
となると、退職金をとにかくたくさん支払ってしまうことで、病院側は税金対策ができるということになります。看護師ではなく、たとえば理事長などが退職する際に巨額の退職金を受け取ってしまえば、病院を実質的に運営している理事長は税金を逃れることができてしまいます。ここに歯止めをかけるために「これ以上の退職金は認めませんよ」という、税金がらみの約束事があるということのようです。
退職金の支給月数
支給月数は退職理由によっても違ってきます。定年退職か自己都合退職（希望退職）かでは違っているのです。日本医労連の「2009年度賃金・労働時間実態調査報告書」の中では
40年勤務した場合
定年退職：51.9か月
希望退職：49.0か月
20年勤務
希望退職：23.1か月
となっています。ただしこれはあくまでも平均で支給月数は医療機関によって数倍の差があるようです。
退職金の金額は千差万別
退職金については病院によって本当にまちまちですので、あまりアテにすると痛い目を見るかもしれません。要注意です。
退職金の支給対象となる勤続年数もまちまちです。前述の報告書には平均支給開始年数は2年で支給月数は2.3カ月という報告もありますが、1年以上勤務すれば退職金もらえるところもあれば、3年以上勤続年数が必要なところや5年以上必要なところもあるようです。 中には退職金制度がないところや理事長や院長決済で特に規定がないところもあります。
よほど大きな法人グループや公立病院に準ずるような給与体制をとっているところでなければ、何百万～何千万という退職金をもらうことは難しいようです。
最初から、退職金制度を知る方法
転職の際の面接で、「この病院は退職金をいくらくれますか？」「何年働いたら退職金をもらえますか？」などと質問することはできますか？難しいのではないでしょうか。実際に聞いてみたところで面接の場で詳しく教えてくれることもあまりないでしょう。
実は、これを直接聞かずに間接的に知る方法があります。それは、転職エージェントを使う方法です。
今ではかなりの数がある、看護師向けの転職サイト。たいていの看護師転職サイトには「コンシェルジュ」「エージェント」「コンサルタント」と言われる担当者が着いてくれて、非公開求人を一緒に探してくれます。面接のセッティングまでしてくれることも多く、疑問に思ったことも自分の代わりに調べてくれることが多いのです。
退職金についても、思い切ってこのコンシェルジュに聞いてしまうのがいいでしょう。もちろん、正面から聞いてもらっては元も子もないので、それとなく探ってもらう方法で。ナンなら、もうその病院の退職金制度についても知っているかもしれませんね。
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